メールマーケティング実態調査
■ 調査実施概要
対象
企業のメールーケティング担当者
期間
2003年11月5日〜28日
方法
日経BP社「BizTech Special」サイトやメールによる公開アンケート
実施
有限会社オフィス・ビー
インデックスデジタル株式会社
オフィス・ビー インデックスデジタル共同調査
>> 2002年メールマーケティング実態調査
2002年において、企業戦略の目的を達成する手段のひとつとして台頭したメールマーケティングは、2003年も引き続き、企業戦略に貢献しました。メールマーケティング担当者は、企業内で
「大いに貢献している」が12.5%、「貢献している」が66%
と評価・分析しています。
今後の課題
2002年
2003年
担当者業務の煩雑さの解消(人員増強)
41.0%
40.3%
配信コンテンツの充実
55.0%
68.8%
配信システムの脆弱さ(配信速度、機能)の解消
22.0%
25.7%
購読者(配信担当者)の増加
45.0%
45.1%
一部業務のアウトソーシング化
14.0%
13.2%
自社基幹データベースとの連携によるデータ一元化
27.0%
26.4%
マーケティング成果の立証
59.0%
63.9%
より直接的な効果を求めて、メールマーケティングに取り組む企業が増えていると考えられます。
メール配信で利用するシステムが二極化する傾向を見せています。
一つは、顧客データと連動し、One to Oneマーケティングに利用されるASP型のメール配信サービスの利用であり、顧客との関係強化を目的として使われるシステムです。もう一つは、パソコン等に付いているメールソフトの利用であり、低いコストでメール配信を試してみる企業が増えていることが想定されます。
2002年の調査で増加すると予測していたHTMLメールについては、約6ポイント増加しました。
「開封率の割合・推移」を今後の分析材料としてあげる企業が、昨年より増加して70%を超えており、今後更にアピール率の高いHTMLメールにシフトしていくと予想されます。
データの分析結果
2002年
2003年
実施内容
今後実施
したい内容
実施内容
今後実施
したい内容
クリック率の割合・推移
57.0%
60.0%
53.5%
61.8%
開封率の割合・推移
14.0%
65.0%
19.4%
72.2%
返信されたメールの内容
33.0%
34.0%
50.0%
37.5%
電話でのリアクション内容
11.0%
33.0%
16.0%
23.6%
登録人数の推移
72.0%
38.0%
68.1%
35.4%
解除者数の推移
50.0%
32.0%
51.4%
30.6%
配信エラー人数の推移
33.0%
23.0%
35.4%
20.1%
2002年の調査では、「メール本文を極力短くしてWEBサイトへリンクさせる」ことを意識している担当者が半数以上を占めていましたが、約9ポイント下がり、半数を切りました。
WEB上の情報がより氾濫してきたために、メールからWEBサイトへ引き込むことが困難になってきています。そのために、「出来るだけメールで完結させる」ことを意識している担当者が増えたと考えられます。
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